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一軒家のシロアリ駆除が高額になりやすい理由とは?費用相場まとめ

一軒家のシロアリ駆除が高額になりやすい理由とは?費用相場まとめ

一軒家のシロアリ駆除を検討中であれば、費用について気になっている方も多いのではないでしょうか。

シロアリ駆除は、駆除工法やサービス内容などによって費用が大きく異なります。

業者の駆除費用を調べて安すぎたり高すぎたりすると、何か問題があるのではないかと訝しんでしまう方もいらっしゃるかもしれませんが、その値段にはきちんと理由があります。

この記事では、シロアリ駆除費用に関するさまざまな疑問が解決できるよう、費用相場や高額になりやすい理由などをまとめています。ぜひ最後までご覧ください。

ひらばやし

ライター:ひらばやし

一軒家のシロアリ駆除の坪数別費用相場

電卓と見積書

一軒家のシロアリ駆除にかかる費用の目安を下表にまとめました。

バリア工法の相場(2,200円/㎡)と、ベイト工法の相場(初期費用4,700円/m・年間管理費1,500円/m)で試算した費用のシミュレーションです。

バリア工法 ベイト工法(初期費用+年間管理費5年分)
10坪(約33㎡) 72,600円 280,600円
20坪(約66㎡) 145,000円 390,400円
30坪(約99㎡) 217,800円 488,000円
40坪(約132㎡) 290,400円 561,200円
50坪(約165㎡) 363,000円 622,200円

シロアリ駆除の方法は、『バリア工法』と『ベイト工法』の2種類が主流です。

 

バリア工法は、床下や柱などに直接薬剤を散布して駆除・予防する方法です。

即効性・予防性が高く、効果は5年ほど持続します。

ただし、薬剤を直接撒くことでアレルギー体質の方や子ども、ペットなどに影響を及ぼす可能性があるため細心の注意が必要です。

 

ベイト工法は、家の周りに毒餌を設置して駆除する方法です。

エサを仲間に分け与えるシロアリの習性を利用し、毒餌を巣へ持ち帰らせて巣ごと全滅させます。

効果が出るまでに時間がかかること、定期点検や管理費が必要であること、バリア工法より高額であることなどデメリットもありますが、薬剤を散布しないため人体やペットへの安全性は高いです。

業者によってシロアリ駆除費用に差があるのはなぜ?

さまざまなシロアリ駆除業者を比較してみると、費用が高い業者と安い業者には倍以上の開きがあることがわかります。

例えばバリア工法であれば、薬剤を散布するという作業や、薬剤の効果が5年程度であることはどこの業者でも変わりません。

保証期間中にまたシロアリが発生してしまえば再施工の手間がかかるため、どの業者も基本的には手を抜かずに作業を行っています。

ですので、安い業者はサービス内容や施工品質が良くないのかといわれれば、そうではありません。

 

費用が安い業者は、シロアリ駆除に特化していて他のサービスを売り込むようなことがないため、非常にシンプルな施工内容の場合が多いです。

また、広告宣伝費などの経費をかけず、多数の施工をこなすことで利益幅が少なくても採算がとれるようにしています。

 

対して費用が高い業者は、保証期間中の無料点検サービスが付帯していたり、床下の湿気対策の提案をしてくれたりなど、基本的な施工に加えて手厚いサービスが受けられる分、料金が高くなりやすい傾向にあります。

シロアリ駆除費用が高い業者を選んだほうが良いの?

費用が高い業者も安い業者もそれぞれ特徴があるため、自分の求めるニーズに合った業者を選びましょう。

できるだけコストを抑えたい場合は、たとえ費用の安い業者を選んだとしても基本的なサービスはしっかりと提供してもらえます。

より手厚いサービスを受けたい場合は、費用の高い業者を選ぶほうが満足のいく内容を提供してもらいやすいです。

ただし、自分が求めていないサービスを勧められることもあるため、いくつかの業者に見積もりをもらい、サービスの違いを比較してみましょう。

他にも施工内容の詳細や金額、対応の善し悪しなども比べて判断することができるため、2~3社の相見積もりをすることをおすすめします。

難易度の高い工事は追加料金がかかる

電卓とお金

シロアリ駆除では、基本的な駆除作業以外に「追加料金」がかかるケースもあります。

  • 駆除の難易度が高い「アメリカカンザイシロアリ」が発生した場合
  • 床下点検口がない・点検口が狭いなど、建物の構造上、点検が困難な場合
  • 被害状況が大きく、追加工事が必要な場合
  • 湿度調整工事が必要な場合
  • 休日・夜間に施工を依頼する場合

以上のようなケースは、追加料金が加算されることが多いです。

難易度の高い工事ほど、作業量も増えるためです。

業者によって追加料金の有無や金額は異なるため、見積もり時にしっかりと確認しておきましょう。

シロアリ駆除に補助金制度はない

シロアリ駆除が対象となっている補助金・助成金制度はほとんどありません

ただし、条件次第では確定申告で所得控除を受けられたり、火災保険が適用されたりするケースもあります。

確定申告で雑損控除として申告

雑損控除とは、災害や盗難、横領などによって自分や扶養親族(総所得金額38万円以下)の資産に損害を受けた場合に適用される所得控除です。

シロアリ被害は、「害虫その他の生物による異常な災害」として雑損控除の対象になっています。

雑損控除の対象となるのは、日常生活に必要な住宅や家具のみで、別荘や骨董品などは対象外となるためご注意ください。

また、確定申告にはシロアリ駆除を行った際の領収書が必要となりますので、申告前に捨ててしまわないよう大切に保管しておきましょう。

雑損控除の計算シミュレーション

シロアリ駆除費用を雑損控除する場合、次の2つのうちいずれか大きいほうの金額が控除額となります。

1.(差引損失額)-(総所得金額等)×10%

2.(差引損失額のうち災害関連支出の金額)-5万円

例として、シロアリ駆除に20万円かかった場合の控除額を算出してみましょう。

『シロアリ駆除にかかった費用が20万円、被害を受けた箇所の修繕費用が20万円、総所得金額が300万円』と仮定して計算式に当てはめてみます。

1.(駆除費用20万円+修繕費20万円)-(総所得300万円)×10%=10万円

2.(駆除費用20万円+修繕費20万円)-5万円=35万円

この場合、2のほうが金額が大きいため、控除できる金額は『35万円』ということになります。

シロアリ予防は雑損控除の対象外

日常生活に欠かせない家屋がシロアリの被害を受けた場合は、駆除費用や家屋の修繕費用が雑損控除の対象となります。

ただし、シロアリ被害を「予防」するためにかかった費用は雑損控除の対象外です。

とはいえ、シロアリ被害を未然に防ぐことはとても大切なことです。シロアリの食害は目に見えない場所で進行し、気づかないうちに大きな被害になっていることも多いため、シロアリ予防は行っておくに越したことはありません。

火災保険が適用されるケースもある

シロアリ被害そのものに火災保険は適用されませんが、以下のような原因であれば補修費用に対して火災保険が適用される可能性があります。

  • 地震や台風などの被害による水漏れ
  • 台風などの風害や雪害による雨漏り

例えば、『強風で屋根がめくれて雨漏りが起こり、周囲の木材が湿ってシロアリが発生した』というように、自然災害による家屋の損傷が原因でシロアリが発生した場合であれば、保険金が支払われる可能性が高いです。

ただし、客観的に示す写真などによって被害の原因を証明できなければ保険は適用されないため注意が必要です。

シロアリ駆除に100万円は高い?

100万円

ネット上で「シロアリ駆除に100万円かかった」という声を見つけることもありますが、ただシロアリを駆除しただけでは100万円以上の費用がかかることはありません

 

ただし、お家の状況や追加工事などを行った場合、業者によっては100万円近くになるケースもあります。

シロアリ駆除と同時に、以下のような工事を行うと高額になりやすいです。

  • 木材に営巣した巣の除去
  • 被害を受けた箇所の現状復旧
  • 防腐・防カビ処理
  • 床下調湿剤の設置
  • 床下換気扇の設置

単なるシロアリの駆除以外にも、木材に作られた巣の除去や被害箇所の修繕など、被害がかなり甚大であれば総額で100万円ほどかかってしまうケースもあります。

また、防腐・防カビ処理や、床下調湿剤・床下換気扇の設置は、今後シロアリが発生しないように予防として行う工事です。

予防について提案されるかどうかは業者次第ですが、もしこれらすべての工事を行った場合は、お家の広さや構造などによっては費用が100万円程度かかる可能性もゼロではないといえます。

まとめ

一軒家のシロアリ駆除費用についてのあれこれをお伝えしてきましたが、費用はさまざまな要素によって決まります。

まずはいくつかの業者から見積もりをもらい、施工内容やサービス内容などをしっかりと比較して検討することをおすすめします。

最後までご覧いただきありがとうございました。

今回のまとめ

  • シロアリ駆除費用は、坪数(平米数)や駆除工法によって変わる
  • 費用が安い業者は、シロアリ駆除に特化していて施工内容がシンプル
  • 費用が高い業者は、基本的な施工に加えて手厚いサービスが受けられる
  • 難易度の高い工事は追加料金がかかることもある
  • シロアリ駆除に補助金制度はないが、確定申告で「雑損控除」として申告できる
  • 追加工事や予防工事を行うと費用が100万円を超えることもある
ひらばやし

この記事を書いた人

ライター:ひらばやし

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